アメリカのトランプ大統領がまたも衝撃の発言を行いました。その内容は「F-55」なる新戦闘機を生み出すというもの。しかし、それは既存のF-35のエンジンを増やすものだとか。そんな簡単に新型機を造れるのでしょうか。 F-35がエンジン1基なのは気にくわない 2025年5月15日、アメリカのドナルド・トランプ大統領は滞在中のカタールで、新型戦闘機F-55を開発するという驚くべきスピーチを行いました。 拡大画像 編隊飛行するアメリカ空軍のF-22とF-35ステルス戦闘機。トランプ大統領が両機の大幅アップグレードを発表した（画像：アメリカ空軍）。 「我々はF-35のアップグレードを行っており、これをF-55と呼ぶ。F-35はエンジンが1つだが、私はエンジンが1つしかないのは（安全性の面で）好きではない。もし適正な価格が実現すれば、F-35のエンジン2基を搭載した大幅なアップグレードになるだろう」とト

2025年5月21日から23日にかけて幕張メッセで開催された「DSEI Japan 2025」。その会場では、日英伊共同開発の次世代戦闘機「GCAP」について特設ブースが設けられていましたが、じつは思わぬところから新情報が入手できました。 思わぬところから新情報が 2025年5月21日から23日にかけて、日本最大の防衛・安全保障の展示会「DSEI Japan 2025」が千葉県の幕張メッセで開催されました。この展示会では、各国の防衛関連企業がブースを出展する中、ひときわ注目を集めていたのが日英伊で共同開発される新世代戦闘機「グローバル戦闘航空プログラム（GCAP）」のブースです。 拡大画像 レオナルド社が製造するM-346練習機（画像：レオナルド）。 GCAPは、航空自衛隊のF-2戦闘機と、イギリス空軍およびイタリア空軍のユーロファイターを置き換えるための新型戦闘機開発プログラムです。今回

電車は多くの場合、鉄道会社が電力会社から購入した電気を使って走ります。たくさんの電車が走っている大都市の鉄道路線では電気代も高額ですが、車両の数や走行距離の平均で見た場合、自動車に比べてかなり安いといえます。 一般家庭1日分の消費電力で走れる距離は？ 電車は線路の上に設置された電線（架線）などから電気を受け取り、車両の台車に搭載されたモーターを回して走行。鉄道会社は多くの場合、電車を運転するための電気を電力会社から購入しています。 電車は架線などから電気の供給を受けて走る（2017年4月、草町義和撮影）。 鉄道会社が電車の運転に使う電力は相当な量で、電気代も高額です。国土交通省が公表している『鉄道統計年報』（2016年度）によると、関東大手私鉄9社の年間電力消費量（列車運転用に限る）は、27億7670万4896kWh（キロワット時）。その代価は388億3410万3000円です。鉄道の種類や

ヤマハ発動機が「人とくるまのテクノロジー展2025」にて、公開した技術。 JAXAが提案するハイブリッド航空機用のモーター ヤマハ発動機は、5月23日まで横浜市のパシフィコ横浜で開催された「人とくるまのテクノロジー展2025」にて、「ハイブリッド航空機用4連結電動モーター」の模型を展示しました。 拡大画像 JAXAの提案する航空機用MW級電動ハイブリッド推進システム（画像：JAXA） このモーターは、ハイブリッド航空機や港で大型船を曳航するタグボートなどへの搭載を想定して開発されており、1基あたり500kWの高出力モーターを4つ連結することで、合計2MWの出力を実現する構成です。この4連結モーターを1ユニットとし、用途に応じて複数ユニットを組み合わせて使用します。 航空機に搭載する場合には、旅客機の主翼下に取り付けられたパイロンにモーターが吊り下げられ、ジェットエンジンが発生するエネルギー

三菱重工業が新型の「新交通システム」を開発。従来方式と比べてインフラの大幅なスリム化も可能になりました。いったいどのような場所への導入が想定されているのでしょうか。 「架線」要りません！ 駅で急速充電して走る“電車” 三菱重工業は2025年5月19日、同社が開発し市場投入した次世代新交通システム「Crystal Moverファミリー」の新ブランド「Prismo」を三原製作所和田沖工場（広島県三原市）で報道関係者に公開しました。 拡大画像 Prismoの車両（深水千翔撮影） 「Prismo」の開発責任者である田代太郎氏（モビリティエンジニアリング部主席プロジェクト統括）は「1番ビジネスが難しい公共交通機関に投入するシステムとして、長く皆様のお役に立てるような製品を作っていきたい」と意気込みます。 新交通システムは鉄道の一種で、東京の「ゆりかもめ」や「日暮里・舎人ライナー」など、専用軌道上の“

インドだけじゃなくアメリカにとっても気になるハズ。 パイロット教育も中国で ニュースメディア大手のCNNによると、中国はパキスタンに対してJ-35Aを約半額という大幅割引で納入しようとしているとのことです。また別のメディアによると、パキスタン向けの第1バッチの機数は30機だといいます。これと並行して、現在、中国ではJ-35Aに関するパキスタンのパイロット教育も進められているといいます。 拡大画像 中国製の第5世代戦闘機J-35（画像：パキスタン空軍）。 J-35は、中国が独自開発したステルス戦闘機です。アメリカ製のF-22「ラプター」やF-35「ライトニングII」などと同世代の、いわゆる第5世代戦闘機に分類される軍用機で、中国初の第5世代戦闘機となったJ-20（殲20）と比べて小型なのが特徴です。 形状もJ-20が主翼の前方に小翼（カナード）を装備し、水平尾翼のないデザインであったのに対し

「ブーム」が開発を進めている「オーバーチュア」は、実用化されれば「コンコルド」以来の超音速旅客機出現となります。このキモと呼べるエンジンはどのようなものなのでしょうか。 現在のエンジンでは実現は無理ゲー? アメリカのスタートアップ企業「ブーム」が開発を進めている超音速旅客機「オーバーチュア」は、試験機「XB-1」が音速を突破したことにより、実用化への階段をひとつあがったと言えるでしょう。そこで、開発の進展に合わせて注目すべきポイントは「シンフォニー」（推力15.75t）と命名されたエンジンだと、筆者は考えています。 「オーバーチュア」のイメージ（画像：ブーム・スーパーソニック）。 「オーバーチュア」は、2029年の実用化を目指しており、実現すれば英仏共同開発の「コンコルド」以来、そして米国初の超音速旅客機の出現となります。この機体は乗客数こそ約80人と少ないものの、予定している速度は現在の

米空軍の大型爆撃機B-52「ストラトフォートレス」は2025年現在、核兵器の運用が可能なのは現役の約半数にとどまります。しかし全機に核ミサイル運用能力を付与しようと考えているのだとか。時代に逆行しているとは言い切れないその動きとは。 射程2400kmある空中発射巡航ミサイル アメリカ空軍が運用する戦略爆撃機B-52「ストラトフォートレス」は1952年に初飛行した年季の入った軍用機です。運用開始は1955年で、それからすでに70年が経過していますが、この老練な爆撃機が再び世界の戦略均衡の最前線に立とうとしています。 拡大画像 編隊飛行するアメリカ空軍のB-52戦略爆撃機（画像：アメリカ空軍）。 1950年代初頭、B-52は当時のソビエト連邦との核抑止力競争の中で生まれました。その設計思想は明快で、大陸間を飛行し敵本土の奥深くに核爆弾を投下可能な長距離爆撃機として開発されました。 以来、幾多の

青森県の三沢基地に2025年4月18日、B-1B「ランサー」爆撃機が飛来しました。ただ、今回は単なる飛来ではなく「配備」のようです。また同機は隔壁の運用が無理ですが、その方が適しているとも。どういうことでしょうか。 戦略爆撃機は、一時的な駐留ではなく「配備」 2025年4月18日、青森県の三沢基地にアメリカ空軍のB-1B「ランサー」が着陸しました。戦略爆撃機が日本国内のアメリカ軍基地に「配備」されるのは、ベトナム戦争時にB-52「ストラトフォートレス」が沖縄県の嘉手納基地に駐留して以来、およそ半世紀ぶりのことです。 拡大画像 青森県の三沢基地に到着したB-1B「ランサー」爆撃機。来日することは珍しくないが、長期間の駐留は初めてとなる（画像：アメリカ太平洋空軍）。 これまでもB-1Bが三沢基地を含む在日米軍基地を訪れた事例はありました。しかし、いずれも一時的な駐留に過ぎません。今回はローテー

自衛隊が運用する最新の早期警戒機E-2D「ホークアイ」。かねて“トイレとギャレーがある”と言われていましたが、初めてメーカーから明かされました。当たり前では、と思うかもしれませんが、この機種では決して当たり前ではなかったのです。 空自の最新鋭早期警戒機についてメーカーが説明 2025年4月1日、アメリカの総合防衛企業であるノースロップ・グラマンが、東京都内で日本のメディア向けのブリーフィング（説明会）を開催しました。このブリーフィングでは、自衛隊が採用したノースロップ・グラマンの製品と、今後自衛隊に採用される可能性がある製品について、同社の担当者から詳細な説明が行われました。 拡大画像 航空自衛隊が運用する早期警戒機E-2C（画像：航空自衛隊）。 説明された製品の中には航空自衛隊が運用しているE-2D「ホークアイ」早期警戒機が含まれていたのですが、筆者は説明用に配布されたE-2Dの資料に書

近い将来、40機にまで増えるとか。 今年度中に7機配備の予定 石川県の航空自衛隊小松基地に2025年4月1日（火）、最新戦闘機F-35Aが配備されました。 拡大画像 航空自衛隊のF-35A戦闘機（画像：航空自衛隊）。 小松基地は、航空自衛隊のなかでは唯一、日本海側にある戦闘機基地であり、日々領空侵犯などに対処する、いわゆるスクランブル待機に就いています。 航空自衛隊ではF-35Aを、これまで青森県にある三沢基地に配備してきました。小松基地は国内2か所めとなり、今年度（2025年度）中に7機が配備される予定です。なお、この日に到着したのは3機で、今後3年ほどで20機を配備し、F-35Aの飛行隊を1個新編する計画です。 また防衛省では、小松基地に所在する2個飛行隊のF-15戦闘機をF-35Aと入れ替え、最終的に40機を配置する計画です。 ちなみに、小松基地に新型の戦闘機が配置されるのは、38年

現代の戦闘機パイロットが教科書のように用いる空戦理論があります。それを生み出したのは米軍の戦闘機パイロットですが、彼は実戦では戦果を出したわけではないとか。ただ、民間機パイロットも基本にしているそうです。 「40秒のボイド」と呼ばれた名パイロットの誕生 戦闘機同士の空戦（格闘戦）において、パイロットはどのようなことを意識して飛ぶのでしょうか。現代の戦闘機パイロットが教科書のように手本としているのは、アメリカ空軍のスゴ腕パイロット、ジョン・ボイドが提唱した「E-M理論」と呼ばれるものです。 拡大画像 E-M理論に基づいて設計された「最強の空戦戦闘機」F-16（画像：アメリカ空軍）。 ジョン・ボイドは第二次世界大戦で整備兵として従軍したのち、日本での水泳インストラクターを経て戦闘機パイロットとなり、朝鮮戦争に参加しました。優れた空戦理論を構築していることから、撃墜数の多いエースパイロットかと思

国民生活センターがインターネット通販サイトで販売されている自転車用ヘルメットを抜き打ちで性能確認。欧米の基準適合を示すマークがありながら、実はそこにも適応していない製品の存在を明らかにしました。 「海外基準を満たしています」があてにならないヘルメット_ 「自分の購入した自転車用ヘルメットは安全なのか」。こんな相談が国民生活センターに寄せられるようになりました。2023年4月から自転車用ヘルメットの着用努力義務が始まって以降、「ヘルメットの安全性能が注目されるにつれて増加傾向にある」（同センター）と言います。 拡大画像 自転車用ヘルメットは着用の努力義務化以降、安全性の問い合わせが増加している。写真はイメージ（中島みなみ撮影）。 特に実物を見たり、触れることのできないインターネット通販サイトでの購入について、注意して選んだつもりでも安全性能が劣っている製品を買ってしまう可能性があるため、国民

世界20か国が導入を決め、配備機数も1000機を超えた最新ステルス戦闘機F-35が、ここに来て採用見直しの機運が高まっています。その理由はアメリカでトランプ政権が発足したからだとか。一体どうなるのでしょうか。 ポルトガルとカナダが相次いで再検討を発表 2025年3月現在、採用国が20か国にまで増えているアメリカ生まれの第5世代戦闘機、それがF-35「ライトニングII」です。ロッキード・マーティン社を中心に開発された同機は、高度な情報処理能力やネットワーク戦に対応する先進的なシステムを備えているため、現代の航空戦の「ゲームチェンジャー」として不動の地位を築いています。 拡大画像 すでに20か国への導入が決まっており1000機を超える配備数を誇るF-35だが、2025年3月に入りその信頼性が揺らいでいる（画像：ロッキード・マーティン）。 しかし、2025年3月に入り、突然その絶対的な優位性に変

ドイツメディアが、F-35戦闘機にアメリカの判断で機能を停止できる「キルスイッチ」が仕掛けられている可能性があると報じました。こうした懸念は果たして本当なのでしょうか。 F-35をめぐる「キルスイッチ」疑惑はたびたび浮上 2025年3月8日、ドイツの大衆紙『ビルト』は、ドイツが導入を予定しているF-35戦闘機には、アメリカの判断で機能を停止できる「キルスイッチ」が仕掛けられている可能性があると報じました。この報道は瞬く間にヨーロッパの防衛関係者らに波紋を広げ、特にアメリカの軍事技術に依存する同盟国の関係性を揺るがすほどになりました。しかし、こうした懸念は果たして現実のものなのでしょうか。 拡大画像 飛行するイギリス空軍のF-35戦闘機（画像：イギリス国防省）。 結論からいえば、そのような機能は存在しません。では、なぜこのような疑念が生じたのでしょうか。 『ビルト』の報道が出る以前にも、F-

機番まで確認できる。 ロシア製艦載機を完全に置き換え インド国防省は2025年3月12日、インド海軍の艦載機を更新するため、フランスのダッソーから「ラファール」戦闘機26機を購入する契約を締結したと発表しました。 拡大画像 インド空母「ヴィクラント」で運用されているMiG-29K（画像：インド国防省） 「ラファール」は、インド海軍の空母「ヴィクラント」と「ヴィクラマーディティヤ」に搭載されているMiG-29K、MiG-29KUBを更新します。 同国防衛省関係者によると、購入機体は艦上機タイプの「ラファールM」22機、複座式で練習機用の「ラファールB」4機となるようです。購入金額は約76億ドル。 インド海軍は数年前から、老朽化したMiG-29KとMiG-29KUBを1種に統合するために新機体を探していました。同軍が現在運用しているMiG-29シリーズと同じロシア製の艦上機としては、ほかにSu

日々、日本の空を守り続けている航空自衛隊の戦闘機。スクランブルの際にはいち早く駆け付けますが、1回の任務でどれぐらいの燃料を使うのでしょうか。調べてみたら、燃費は驚愕の数値でした。 速い！ だけど燃費は最悪 我々、一般市民が日常的に気にする経済問題のひとつにガソリン価格が挙げられるでしょう。 拡大画像 増槽を搭載しアフターバーナー全開で飛ぶF-15。その総推力は20トンを超え圧倒的な上昇力を与える（写真：関賢太郎）。 昨今は、ウクライナ戦争の長期化や円安水準の持続などによってガソリン価格が高止まりしており、一般の自動車ユーザーなら1リットルあたりの燃費を気にせざるを得ません。また、自動車を保有していなくともあらゆる物品は輸送コストが加算されているので、これもまた無縁ではいられません。 環境に配慮した低燃費技術が求められるなか、その対極に位置する存在があります。それがジェット戦闘機です。戦闘

海上自衛隊では運用する艦を「護衛艦」と呼称しています。全く大きさも形が全く違っていたとしても、全て護衛艦です。このような呼称になった理由とはどんなものなのでしょうか。 なんでもかんでも「護衛艦」なぜなの？ 海上自衛隊では運用する艦を「護衛艦」と呼称しています。全く大きさも形も全く違っていたとしても、全て護衛艦です。海上自衛隊ではなぜこのような、ある意味では“大雑把”な呼称を用いるのでしょうか。 拡大画像 「かが」は飛行甲板を持っているが護衛艦（画像：海上自衛隊） 護衛艦という呼称の謎さを表す例として、最近話題になった艦で比較をしてみます。まず、2024年11月に大型改修を終え、実質的に空母としての能力を得て、F-35Bの艦上運用試験を行った「かが」。200mを超える全長に全通甲板を備えた堂々とした姿に、感嘆の声を上げた人も多いのではないでしょうか。 いっぽう、最近数多く進水式が行われている

このたび英空軍がF-35戦闘機に「ミーティア」ミサイルを搭載し、初の試験飛行を実施しました。これは欧州共同開発のミサイルで、イギリスやイタリアなどで運用されています。ゆえに、日英伊で開発中のGCAPにも搭載されるかもしれません。 F-35×欧州製の新型ミサイル＝最強？ 2025年2月28日、イギリス空軍はF-35戦闘機に「ミーティア」空対空ミサイルを搭載し、初の試験飛行を実施しました。この歴史的な飛行は、アメリカ東海岸のメリーランド州にあるパタクセント・リバー海軍航空基地で実施され、英米双方の政府機関、国防省、防衛装備支援省、さらにはMBDAやロッキード・マーティンといった産業パートナーの協力によって実現したとのこと。今回のF-35と「ミーティア」の統合は、航空戦闘能力の増強に繋がる画期的な一歩となると考えられます。 拡大画像 「ミーティア」空対空ミサイルを搭載するウェポンベイを開いた状態

アメリカのトランプ大統領がSNSで新たなエアフォースワンの開発遅延に怒っています。ただ、なぜ開発が遅延しているのでしょうか。また開発中止や別機種での再開発は可能なのでしょうか。 政権トップが再び新型AF1にケチ付けた アメリカ大統領専用機「エアフォースワン」の更新計画が、2025年3月現在、混迷を極めています。 拡大画像 現在の「エアフォースワン」VC-25A。見た目の違いはほとんど無いが、原型機が古いボーイング747-200である点が異なる（画像：アメリカ空軍）。 そもそも新型のエアフォースワン「VC-25B」の開発は、ボーイングが進めていましたが、技術的困難とコスト高騰により当初の計画よりも大幅に遅延しています。この状況に対してドナルド・トランプ大統領が激しい怒りをあらわにしたことで、議論が再燃しているのです。 新型エアフォースワンは、現行のVC-25A（ボーイング747-200B改造