国民生活センターがインターネット通販サイトで販売されている自転車用ヘルメットを抜き打ちで性能確認。欧米の基準適合を示すマークがありながら、実はそこにも適応していない製品の存在を明らかにしました。 「海外基準を満たしています」があてにならないヘルメット_ 「自分の購入した自転車用ヘルメットは安全なのか」。こんな相談が国民生活センターに寄せられるようになりました。2023年4月から自転車用ヘルメットの着用努力義務が始まって以降、「ヘルメットの安全性能が注目されるにつれて増加傾向にある」(同センター)と言います。 拡大画像 自転車用ヘルメットは着用の努力義務化以降、安全性の問い合わせが増加している。写真はイメージ(中島みなみ撮影)。 特に実物を見たり、触れることのできないインターネット通販サイトでの購入について、注意して選んだつもりでも安全性能が劣っている製品を買ってしまう可能性があるため、国民
