さだまさし（73）は人生を振り返り、「こんなにしんどいことは、やりたくねえ」とつぶやく。波瀾万丈の道のりだった。ヴァイオリンの天才少年として期待され、13歳で単身上京。家業が失敗し、生活に苦労しながら学生生活を送るも、ヴァイオリニストの道をあきらめる。紆余曲折を経てシンガー・ソングライターとして活躍し始めると、映画製作で28億円もの借金を背負った。コンサートを重ね、30年かけて完済。まもなくソロ公演の回数は4700回を迎える。挫折をどう乗り越えてきたのか。（文中敬称略／撮影：近藤俊哉／Yahoo!ニュース オリジナル RED Chair編集部） 「借金を返済したら、引退しようと思っていました。30代、40代と厳しいスケジュールをこなしてきたので、これが続くとも思えなかったし。返済して責任を果たしたら、いつやめてもいいだろう、と。だけど、東日本大震災が起きたんです。その時に、自分の人生を自分

2019年インドネシアでは、ジョコ大統領再選を受け、選挙の不正行為をめぐって抗議活動が暴徒化した......　REUTERS/Willy Kurniawan ＜アメリカ大統領選は、ネット世論操作の応酬、選挙後は不正選挙疑惑など話題の絶えない選挙だった。こうしたことはインドとインドネシアの選挙で似たようなことが起きていた......> 新しいアメリカ大統領ジョー・バイデンの就任式が終わり、トランプ政権も幕を閉じた。先日の選挙期間中はネット世論操作の応酬、選挙後は不正選挙疑惑やホワイトハウス抗議デモなど話題の絶えない選挙だった。しかしアメリカで起きたことは特別なことではない。 2020年のアメリカ大統領選の前年に行われたインドとインドネシアの選挙で似たようなことが起きていたのである。アメリカ、インド、インドネシアはその人口の多さから、世界の3大民主主義国家と呼ばれている。おそらくこれから世界中

ヤリチンを始めた経緯劣等感真面目に人生を歩んできたつもりだった。 高校時代は3カ年皆勤を受賞、推薦入試でもないくせに生徒会も本気で部活も毎年全国大会で上位に食い込んでいた。 大学は地方国立に進んだ。大学の授業を一度も欠席したことはないし、長期休暇には資格勉強や読書に励み、就活も大学2年から取り組みインターンにあししげく通って内定を勝ち取り、卒論では学士のくせに学会で賞を取るような真面目人間だった。サークルやアルバイトもやっていたが、飲み会は年数回程度だった。 しかし、社会人になって飲み会でヤリチン同期に出会ってすべてが変わった。 エロ漫画とかでしか存在しない概念だったヤリチンが、実在するんだと知った。 最初は嫌悪感しかなかった。というか普通に意味が分からなかった。付き合う前にするって何？？？って。 しかし学生時代ヤリチンだった同期は何人も居るし、彼女もセフレも居る同期だったり、彼女とFan

中野に住んでもう20年以上になる。田舎から上京して以来ずっと中野に住んでいて、中野区の中で何度も引っ越してはいるが、他の区に引っ越したことはない。 田舎者だった当時の私に中野のイメージは特になかったので、まさかこんなに長く住むとは思わなかった。建物にガタがきたとか、隣の部屋から夜な夜な読経の声が鳴り止まないとか、洗濯機の上に納豆を置かれたとかでもない限り、同じ場所に住み続けることが苦にならない性質だったせいもあるだろう。色んな偶然が重なって、良かったのか悪かったのかはわからないが、結局、中野にとどまり続けることになってしまった。 もちろん中野のことは好きだ。もう実家にいた時間よりも中野に住んでるほうが長くなってるし、第二の故郷みたいなものだ。知り合いもびっくりするくらい増えた。立地もいいし、飲み屋もごはん屋も多いし、だいたいなんでも揃う。マンションも建ってファミリー層も増えたし、どんどん明

日本における2021年の新型コロナウイルス感染症の死亡者数は約14,000人でしたが、数理モデルを用いた解析から、ワクチンに関する誤情報の問題に現実よりもうまく対処してワクチン接種率を上げることができた場合は431人の死亡を回避でき、対応が現実よりもうまくいかず接種率が下がってしまうと死亡者数が1,020人増えると予測されました。 仮に現実よりも3か月早くワクチンを導入できた場合は7,003人の死亡を防ぐことができ、逆にもし3か月遅れた場合はさらに22,216人が亡くなっていた可能性のあることがわかりました。 本研究では、日本において誤情報とワクチン導入のタイミングが及ぼした影響の程度を定量化することに成功しました。今回のモデルとそれによって得られた知見は、つぎのパンデミックが発生した際など今後のワクチン接種戦略を考えるのに役立つものとなります。 東京大学国際高等研究所新世代感染症センター

介護の問題を自分だけで抱えず、弱音を吐く練習を。岸田奈美さんが、認知症の祖母と向き合って考えたこと #介護のコツ#認知症 公開日 | 2025/05/15 更新日 | 2025/05/16 そう遠くない未来にやってくるかもしれない家族の介護。その際に大切なのは「助けを求める練習をしておくこと」だと、実際に認知症の祖母と向き合った経験を持つ作家の岸田奈美さんは語ります。 現在、岸田さんの祖母はグループホーム（認知症対応型共同生活介護施設）で生き生きと生活されていますが、施設入居が決まるまでの間、岸田さんのご家族にとっては大変な時間が続いたといいます。 祖母の施設入居までの出来事を振り返っていただきながら、岸田さんが「家族の介護」について感じたことについて伺いました。 今回のtayoriniなる人 岸田奈美 1991年生まれ、兵庫県神戸市出身。関西学院大学人間福祉学部社会起業学科在学中に株式会

はじめまして、日本初の退職代行サービス「EXIT」を創業したおかざき（@okazakithe）です。 今（2025年4月）では退職代行といえば「モームリ」って感じですが、モームリ台頭まではEXITがその立ち位置でした。 連日さまざまなメディアから取材を受けかつては退職代行といえばEXITでしたが、今ではモームリの一人勝ちです。いったいどうしてこんなことになってしまったのか、EXIT創業からモームリに完全にまくられるまでの話を徒然なるままに書いていこうと思います。 ビジネスはたいてい後発企業が勝つみたいなのはよくあることだと思うんですが、有名なメルカリ vs フリルみたいな雰囲気は一切ありません。もっともっとレベルの低いしょぼいストーリーなんですが、それはそれでリアルだと思うのでなにかの参考になったら嬉しいです。 日本初の退職代行創業EXITは自分（岡崎）と新野の共同創業です。2人は小学校の

この7日間は、完全な混乱の事態などでは決してなかった――。ドナルド・トランプ米大統領と側近らは、どうにかしてそう説明しようと、涙ぐましい努力を夜通し続けていた。 この主張によると、トランプ氏は4次元チェスゲームで、中国に王手をかけたことになる。確かに、中国経済はアメリカという最大の市場で懲罰的な関税をかけられ、大打撃を受けている。トランプ氏は中国以外の国に対し、態度を和らげる姿勢も示したものの、それでもアメリカとして1930年代以来となる、巨大な保護主義的関税障壁を築いたことに変わりない。

【読売新聞】「１０％ほど性能を落としたい。いつか同盟国でなくなるかもしれないからだ」 米国のトランプ大統領が３月下旬、次世代戦闘機「Ｆ４７」の開発計画を発表した際の発言に波紋が広がった。戦闘機の同盟国への売却を巡り、同盟国に信頼を寄

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トランプ氏の関税演説を受け、株式市場はコロナ流行期以来の水準で売り注文が殺到した/Carlos Barria/Reuters ニューヨーク（ＣＮＮ） これは深刻な問題だ。我々は一体、何をやっているのか？ 市場は崩壊し、ビジネスリーダーたちはパニックに陥っている。消費者は、ニュースを読んでいればの話だが、当然混乱もしくは恐怖している。それともその両方か。エコノミストたちはトランプ政権の関税政策を凝視し、どうにかしてその意味を理解しようと試みる。 ここで、その他の呆然（ぼうぜん）としている人たちに助言したい。意味を理解しようとするのはやめよう。 どういう理屈か？　どうせ理解などできないのだ。我々がこれまで書いてきた通り、トランプ米大統領が定めた自らの関税政策のゴールは矛盾に満ちている。政権が貿易相手に対する「相互」関税の算出に使用していた計算式でさえ、数学というよりはパフォーマンスアートに近い

ドナルド・トランプがいましていること、それはいったい何なのだろうか？ トランプによる第二次政権発足後、彼は能力も気質も劣る人間を重要機関のトップに任命して行政府機能の効率を低下させ、大量解雇によって最も有能な職員の多くを連邦政府の官公庁から一掃した。 容易に従えるはずの法律に従わず（連邦政府監査官の一斉解雇の際、30日前に解雇通告をしなかったなど）、わかりやすい言葉で書かれた各種法律や判決、合衆国憲法も無視し、司法当局と対立している。 彼が勝つ見込みはなく、大統領令もほとんどが政策策定の手続きを踏んでいないため、そのまま失効するか、裏目に出るのは目に見えている。 外交面では、トランプはデンマーク、カナダ、パナマと敵対した。メキシコ湾の呼称を「アメリカ湾」に変更し、ガザ地区のリゾート地化計画を発表した。これだけではまだ物足りないのか、首都ワシントンにある文化施設ジョン・F・ケネディ・センター

ロシア・ウクライナ戦争が勃発してから3年。筆者も含めて、戦争の複雑な背景から、現状をどう捉えていいのかよくわからない…という方は多いのではないか。国際政治学者・東野篤子氏に、戦争の経緯や各国の思惑、さらにはトランプ政権の影響やBRICSの動きについてお話しいただいた。 ロシア・ウクライナ戦争「どこか遠い国の出来事」として捉えがちな方にこそ知ってほしい、国際秩序の今と未来を考えるヒントになれば幸いだ。 東野篤子：筑波大学教授。1971年生まれ。慶應義塾大学法学部卒業、慶應義塾大学大学院修士課程修了、英国バーミンガム大学政治・国際関係研究科博士課程修了（Ph.D）。OECD日本政府代表部専門調査員、広島市立大学国際学部准教授などを経て、現在は筑波大学人文社会系教授。専門はヨーロッパの国際関係、国際政治。著書に『変わりゆくEU　永遠平和のプロジェクトの行方』『EUの規範とパワー』など-ロシア・ウ

こんにちは。日本在住の台湾人です。日本で暮らしていると、こうした意見はよく耳にするものです。今回、自分の考えを整理する意味も込めて、私見を書きまとめました。決してあなたのモノの見方を否定しようというものではありません。ただ、こうした意見を持つ日本の方々に知っていただきたいことを整理しましたので、少し長くなりますが、最後まで読んでいただけたらと思います。 まず、台湾は独自に制定した憲法を持ち、台湾の人々が選んだ政府が政治を行っています。この体制は長い年月をかけて築かれ、台湾で暮らす人々は、自分たちの社会の中で日々生活しています。法律を作り、経済を運営し、国際社会と関わりながら、独立した統治が行われているのが現実です。 次に、「台湾は歴史的に中国に属していた」という話ですが、これは少し誤解があります。（文脈から判断するに、あなたのいう「中国」は中華人民共和国のことですよね。以下、私が使う「中国

私は 2005年に「なぜアフリカは発展しないのか？」というエントリを書いています。 「アジアも南米もそれなりに発展してるのに、なんでアフリカだけ戦後 60年ずっと暗黒大陸なわけ？」と長く疑問だったのですが、下記二冊の本を読み、ようやく少し理解が進みました。 で、「だったらこーすればいいんじゃない？」という案も浮かんだのですが、ちきりん仮説が実行される可能性はほぼゼロなので、アフリカは今後もずうっと発展しないかもしれません。 私が理解できなかったのは、 ・なぜ、アフリカにおける国際援助はここまで実を結ばないのか。 ・最大産業である“国際援助（ODA）獲得産業”を超える他の産業が生まれないのはなぜか。 ・なぜアフリカには「長期的な国家建設を私利私欲に優先するリーダー」がでてこないのか？ などでした。 食料を配布すればその分だけ一部の人の寿命は延びるのかもしれない。 けど、「自律的に生産・生存の

その国は「世界一だまされない国」と言えるかもしれません。 「フェイクニュースとの戦いに勝利した」とも。 北欧のフィンランド。 ロシアと長い国境線を接し、歴史的に脅威にさらされ、対抗してきました。 ロシアのメディアなどによるとみられる偽情報は、日本でもSNSで広がっています。 偽情報に惑わされないようにするためには…現地で取材しました。 目次 子どもたちも実践的に学ぶ 偽情報対策の新システムも